【定年延長時代のITセミナー】 定年後の働き方に繋がるスキルを身につけよう
「高年齢者雇用安定法」が改正され、70歳までの就業確保措置が企業の努力義務となりました。ミドル世代は、新卒時には50歳が定年だと思っていたのに、現状は70歳まで働くことを見越して人生の計画をしなくてはならないことになります。
70歳定年法については、この記事をチェック→→→ 70歳定年時代を生き抜く① 70歳定年法の制度内容やメリット、デメリットは?
定年後の働き方には、現在の職場で再雇用契約を結ぶほかに転職やフリーランスといった別の選択肢も存在します。とはいえ、そのためには定年前から準備をする必要があります。
ここでは、定年後の働き方とそのメリット&デメリット、定年後の働き方に繋がるITスキルについて考察していきたいと思います。
目次
定年後の働き方を考えるときのポイント
まず、定年後の働き方を選ぶ際のポイントとなる「収入」「やりがい」の2つを見ていきましょう。
収入
定年後も働く場合に気になるのは、働いて得る収入と年金との兼ね合いです。とくに気を付けたいのは、在職老齢年金と受給の繰り下げです。
在職老齢年金は、70歳未満の人が働いて厚生年金に加入しながら受け取る老齢厚生年金のことです。1カ月あたりの老齢厚生年金額と総報酬月額相当額に応じて、年金は減額され、基準額を超えると支給停止となります。2022年4月からは、60~65歳に適用される基準額が引き上げられる予定です。*1
ただ、フリーランスとして厚生年金に加入せず働く場合、在職老齢年金の対象とはならないため、収入の額によって年金が減額になるということはありません。
年金受給の繰り下げ 年金は受給する時期を1か月繰り下げるごとに0.7%増額され、現在は最長70歳まで繰り下げることが可能です。2022年4月からは、最長75歳まで受給の繰り下げが可能となり、額面で5年繰り下げると42%、10年で84%と大きく増額となります。一方で、受け取り額面が増えるとそれに伴い税金や社会保険料も増額になるため、注意が必要です。*2
*1(公財)生命保険文化センター「リスクに備えるための生活設計」
*2 厚生労働省年金局「年金制度の機能強化のための国民年金法等の一部を改正する法律参考資料集」
定年後の収入確保については、この記事もチェック→→→ 70歳定年時代を生き抜く② 死ぬまでの収入を確保する方法
やりがい
定年後の働き方を考えるときには働き盛りの頃とは違い、やりがいを優先する人が多いようです。定年後は現役時代に挑戦できなかった社会貢献や、より人との関わりや自分の人生そのものを大切にするような働き方を選ぶこともできます。今までの自分とこれからの自分について見つめ直す時間をもち、収入とのバランスを見ながら働き方を考えるとよいでしょう。
定年後の3つの働き方
次に、定年後の働き方として一般的な、「再雇用・雇用延長」「転職」「フリーランス」について、そのメリット・デメリットを見ていきましょう。
再雇用・雇用延長
今いる職場で継続して働く場合です。
雇用延長の場合は現状の雇用内容が維持されますが、多くの企業の場合、派遣や有期契約などに雇用形態が変更される「再雇用」となることが一般的で、それに従って仕事の内容や役割もそれまでと変わります。再雇用では、一定期間就業が確保され、収入も安定しており、慣れ親しんだ職場で働く安心感もある一方で、多くの場合、それまでとは全く異なる待遇で働くことになるデメリットもあります。役職もなくなり、任される仕事内容についても制限され、それに伴い給与も低くなることが想定されます。
転職
今までの経験を生かして転職するという選択肢もあります。ただ、企業側にとってみれば「長く会社で貢献してくれた社員を定年で退職させるのに、他社から定年退職者を受け入れるのは難しい」というのが本音でしょう。転職を成功させるためには、今までの経験を企業にアピールする力や、経験をさらに補強するスキルを磨くことが必要です。
フリーランス
より自分のペースで好きな仕事に挑戦できるのがフリーランスの良いところです。しかし、フリーランスになった場合、ずばり「受け身では仕事を受注することは不可能」です。今までの仕事の仕方を転換できる人でなければ、シニアでフリーランスになるのは難しいでしょう。10件応募して1件も採用されないということはザラにある世界ですから、積極的に案件に応募することが必要です。また、フリーランスは完全成果主義です。「この人に仕事を頼みたい」と思わせるような、他者と差別化できるスキルや経験をもつことが成功の必須条件です。
中高年・シニアのための仕事の探し方については、この記事をチェック→→→ 70歳定年時代を生き抜く③ 中高年・シニアのための仕事の探し方(在宅勤務、地方案件有)
定年後の働き方に繋がるITスキルを身に付けよう
定年後、転職やフリーランスといった選択肢を選ぶのであれば、これまでの経験を企業やクライアントのニーズに合わせてアピールする力に加え、他の会社でも通用する汎用性の高いスキルを身に付けることが必要です。なかでもITに関するスキルは、現在どの企業や職種にも求められるスキルであり、定年後の就職活動を有利にすることができます。
もっと言うと、転職せず今の職場で再雇用・雇用延長を選択する場合でも、プログラミングなどのITスキルを身に付けていれば、ビジネスの第一線で生き生きと働き続けることができるでしょう。
ITセミナーでスキルを学ぶ
現在、多くの企業がIT化に取り組む一方、ITに貢献する人材は慢性的に不足しています。年齢層が高くなるに従い転職は難しくなると言われますが、ITスキルは年齢的に不利な高齢者の転職においても、企業のニーズが見込まれるスキルです。
では、定年後の準備のため、仕事に繋がるITスキルを学びたい…という方は、どのようなITセミナーを受講すればよいでしょうか。
基礎的な事務能力としてのITスキル
・PC、インターネットの基本操作
・Word、 Excel 、Powerpointなどオフィスソフトの基本操作
は、もはや基本的な事務能力として必要とされるスキルです。
加えてテレワークの進んだ現在、
・オンライン会議に必要なzoomなどの設定
・クラウド上でデータのやり取り
なども、転職やフリーランスで仕事を受注する際には必須のスキルです。このような基礎的なITスキルを学べる「初心者向けセミナー」「ITリテラシーセミナー」が多数開講されていますので、自分のレベルや特に学びたいカリキュラムを選んで受講するとよいでしょう。分からないことをすぐに解決できるような個人指導にも対応したシステムのあるセミナーならば、回り道をせず効率的に学ぶことができるでしょう。
経験にプラスアルファするITスキル
例えば、今までの仕事でExcelを使った経理業務やデータ管理作業を行っていた人であれば、そこにExcelの自動化プログラム言語「VBA」のスキルをプラスすることで、仕事獲得の強味になります。また、広報の経験をもつ人やライターなど媒体関係の仕事の経験がある人ならば、Webサイト作成・運営システムとして一番メジャーなWordPressのスキルやHTMLやCSSといったWebデザインのための言語を学べば、職務経験を補強することができます。
また、VBAやWebデザインは未経験のアマチュアでもフリーランスとして稼げる可能性のある分野ですので、転職にもフリーランスにも役立つ一石二鳥のスキルだといえるでしょう。
やりがい重視ならば
「自分の趣味で収入を得たい」「人とのコミュニケーションを楽しみたい」
という人には、ブログやホームページなどの個人メディアを作成し、購読者を増やすことで広告収入を得るという方法もあります。また、自分のもつ知識をメールマガジンやセミナーという形で情報発信し、課金することも考えられます。その際に役立つのが、
・ WordPressでコンテンツ作成・運用するスキル
・HTMLやCSSなどWebページで使う言語
・Google Analyticsなど、アクセス解析の知識
といったWebサイト関連のスキルです。Webデザインやホームページ作成コース、それぞれのスキルに特化したセミナーもあるので、まずは自分のやりたいことを明確にしたうえで、それに繋がるスキルを学んでいくとよいでしょう。
「全くの初心者だが、定年後はプログラミングに挑戦してみたい」
という方も多いようです。そのような方には、プログラミングの基礎をセミナーで学びながら並行して簡単なレベルの案件を実際に受注してこなしていくことをおすすめします。
一口にプログラミングのスキルといっても多岐にわたります。すべてを学習し準備万端の上で…となると、いつまでたっても仕事にたどり着くことができません。実際に仕事を行いながら学んでゆくのが効率的です。
まずは相談してみる
定年後の仕事に繋がるITスキルを学びたいと思っても、どこから手を付けてよいか分からないという方は、まずスクールなどで相談してみることをおすすめします。
TechGardenSchoolでは、入学前のカウンセリング(無料)でやりたいことや興味、仕事の志向性などをうかがい、それに応じたスケジュールやカリキュラムをアドバイスいたします。
定年後、在宅でフリーランスを目指すための「はじめてのクラウドソーシング」クラスなど、スキルを仕事へ繋げるためのノウハウも学ぶことができます。
→TechGardenSchoolへの無料入学相談・カウンセリングへのご参加は、こちらから。
定年というキャリアにおける再出発を、新しい挑戦とともに充実したものにしていただきたいと思います。
参考資料
高橋与志「50歳からでも間に合う 在宅で稼ぐ!デジタル学習法」『週刊東洋経済』2020年10月17日号(東洋経済新報社)
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